超高齢社会の日本。65歳以上の高齢者が急激に増加するに伴い、認知症高齢者の人口も右肩上がりだ。高齢者人口は、2030年頃までは増加すると予測されている。つまり認知症を有する高齢者の数も増加することが予測されている。
そんな中、介護の現場では「夜間徘徊」「暴力行為」や「異食」など、認知症によって引き起こされるさまざまな「問題行動」への効果的なアプローチが強く求められている。発症した当人も辛く、介護者にも多大な負担が掛かっている。
そこでいままでにない手法が、認知症の問題行動の軽減に大きな効果が期待できることが判明した。調査を行ったのは、岡山にある吉備国際大学保健医療福祉学部・
「爪を塗るだけで認知症の問題行動が改善する……?!」ネイルはどのくらい認知症に効果があるのか、認知症の現場を変えるネイルの可能性について、学術的検証に成功した佐藤准教授が寄稿する。
ネイルアート介入（療法）の大きなメリット
筆者らは、以下のような考察から、2つの大きな利点をネイルアート介入に見いだした。
メリット① 鏡を必要としない
顔面や髪型におけるメイクアップや、オシャレをすることでも間違いなく気分が高揚し、心を豊かにする作用はあるはずだ。しかしメイクやファッションの場合、自分が美しく彩られていることを確認するには、鏡が必要となる。また、入浴してしまえば、髪型も顔面もリセットされてしまう。
他方ネイルアートは、自らを確認するのに鏡を必要としない。食事など、日常生活でなんらかの作業をするとき、人は必ず手を使う。その際、意識しなくとも手は目に入る。そのとき、自身の「美しく彩られた爪」が視界に自然と飛び込んでくる。「視覚的フィードバック効果」を簡単に得られるのだ。
老人保健施設や老人ホームなどの介護施設では、一日の合間に鏡を見られるチャンスが非常に限られている。わざわざ鏡を見に行かなくとも彩られた指先を眺めて満足できるというのは、実用性の観点からも非常に重要だ。
メリット② コストパフォーマンスの良さ
また、認知症の方々に対して毎日のようにメイクアップとファッションのトータルで介入をすることは、材料費や人件費などコストパフォーマンス的に現実的ではない。
しかし筆者らが12週間のネイルアート介入で要した消耗品のコストは、以下のとおりである。
| 研究時に用意したもの（各1） | 単価（円） | 年間必要個数 | 小計（円） |
| ① ベースコート（14ml） | 1,000 | 2 | 2,000 |
| ② マニキュア（15ml） | 1,300 | 4 | 5,200 |
| ③ トップコート（14ml） | 1,000 | 2 | 2,000 |
| ④ 除光液（100ml） | 1,000 | 3 | 3,000 |
| ⑤ コットン（80枚入） | 50 | 3 | 150 |
| ※①～⑤の合計金額 | 12,350円 | ||
| ※⑥の金額÷12カ月 | 1,030円/月 |
2週間に一度の頻度で、一人の対象者に対して15mlのマニキュアを使い切るには約4か月。100mlの除光液なら、年間一人3本あれば十分だろう。つまり一人の対象者につき、マニキュアと除光液ともに年間おおむね3本ずつが必要となり、月間コストで一人あたり約1,000円というのは、それほど大きなものではない。
しかも1回の施術時間は15分程度で、マンパワーの面から見ても負担は大きくないといえる。
女性限定の感は否めないものの、ネイルアート介入（療法）は今後、介護現場を好転させる一助になる可能性を秘めていると、筆者らのチームは考えている。
今後の展望と課題
ネイルに対するイメージと自尊心
以上のように、極めて肯定的にネイルアート介入を述べてきたものの、活動中は苦い経験も多々味わった。
せっかく本人が喜んでいても、家族や近所の人から「年甲斐もなく、恥ずかしい」「あんたはいまになって、突然色気づいたのか？」などの心ない言葉を言われ、逆に精神的に落ち込んでしまったという事例に遭遇したことも少なくない。
心ない言葉の背景には、時代的なものもあるだろう。年配者になればなるほど、「マニキュア＝夜の世界で働く妖艶な女性」「マニキュアは若い人がするもの」など、非常に強いイメージが影響しているように見受けられる。
しかし、そうした心ない言葉は「自分は若くないから美しく装ってはいけない」「高齢の女性が化粧をすることはタブー」といった、女性としての自信の低下につながってしまうことになる。中には、こちらが声を掛けても二度と参加しないほど、強く自信を失ってしまった女性もいる。
換言すれば、「美しく在る自分」というセルフ・イメージが自信を与え、自分に自信を持って生活できることこそがQOL向上に寄与するということではないだろうか。
非・認知症高齢者への化粧療法に向けて
さて、筆者らが行ってきた従来の研究では、対象者を「BPSDを有する女性の認知症高齢者」に限定して取り組んできた。
しかし実際には、認知症を有していない高齢者人口のほうが多い。そうした方々の「健康寿命の延伸」が「税金における医療・介護の消費削減」につながるため、生産年齢人口が減少している日本の直面する課題の一つといわれている。
よって、筆者らは今後、認知症を有していない女性（若年者・中年者・高齢者）を対象とした化粧療法を包括的に実践していく計画を立てている。
現在の日本では、化粧療法に関する研究活動事例は、極めて少ないのが現状であり、今後さらに多くの知見を蓄積する必要がある。
この記事をお読みになられている方で、筆者らの今後の研究に参画・協力してくださる方がいれば、ぜひともご連絡をいただきたい。知恵と力を合わせて、メイクやファッションの力で日本を元気にしていければ、非常に有意義と考えている。
Website： 
コメントを投稿するにはログインしてください。